スキルアップとか正直興味ない

上がスカスカではやく使う側になれと言われてるんだが
そんなこと言われたってスキルもまだ満足に習得してないのに
何を勉強すりゃいいの？
たまに若い子つけられたりするけど正直困る

とても簡単な自宅で稼げる方法
参考までに書いておきます
グーグルで検索するといいかも『ネットで稼ぐ方法　モニアレフヌノ』

DM34S

意外と勉強するのも悪くないかもしれんぞ
彼女預かっててやるからやってみろよ

無能実態派遣残業して時間報酬相場下げるな！
【知的財産と契約料金の生涯損害促進者ばかり】
［偽装請負多重派遣搾取の従犯SEを追放すべき］
偽装請負多重派遣業界SEの動機
コミュニケーション障害
コンピュータ趣味
人格障害
文系大卒
低偏差値大卒
情報処理資格非保有者
偽装請負多重派遣業界SEの迷惑
無償プログラム提供
事前面接
契約外期限遵守
客先指示遵守
知的財産譲渡
中間搾取促進
時間外労働違反
低予備工数見積
残業見積
無料追加
学習不足
裁判苦手
対人障害
健康障害
孤独死
偽装請負多重派遣業界SEの代償
低収入低技術
非婚離婚
鬱病早死

んなこたねーよ

【料金泥棒】奪っても捕まらない業界【知財泥棒】

俺がSE辞めて人売りやる理由

・偽装請負多重派遣のSEに制裁を与えられる
・結婚相手を苦しめるSEに制裁を与えられる
・人売りは低額でできるから俺でもできる
・人売りは大儲けだから家族に奉仕できる
・SEは結婚障害者だから家族に迷惑かかる
・SEの多数は高額料金を提供してくれる
・SEの多数は知的財産を譲渡してくれる
・SEの多数は料金以上に開発してくれる
・SEの多数は搾取損害を訴えないでくれる
・SEを多重派遣したら責任問題を揉み消せる
・SEに不法行為しても機密誓約で揉み消せる
・SEを人身売買しても民事不介入の警察に捕まらない
・SEに料金以上の作業強要しても開発判断不能な警察や裁判官を騙せる
・SEに分量以上の作業強要しても開発判断不能な警察や裁判官を騙せる
・SEに契約以外の作業強要しても開発判断不能な警察や裁判官を騙せる
・SEを過労死や鬱病にしても開発判断不能な警察や裁判官を騙せる
・SEの報酬が不払いでも未完成と偽って開発判断不能な警察や裁判官を騙せる

ドカタから料金やプログラムを泥棒しても捕まらないからな

スキルは奴隷用語

PGならスキルとはプログラミングのことをさすと思うけど
社長やパートナー会社がPGに求めてるスキルとは
マネージメントのことなんだよねぇ
さっさとスキル身につけてPG卒業しろって空気あるよ。

【犯罪者追放のお願い】

違法派遣（偽装請負・多重派遣・偽装出向・事前面接等）についての刑事罰
【告訴権者＝業務委託、準委任、共同受注、業務請負契約および特定派遣（契約・正規）、一般派遣、正規社員】

職業安定法第４４条の労働者供給事業の禁止規定に違反（1年以下の懲役または20万円以下の罰金）
　■偽装請負・多重派遣・偽装出向・多重出向
　■事前面接（顔合わせ・面談・職場見学等）と履歴書・職務経歴書・スキルシート等提出による労働者の特定(※）
（音声録音で立証可能）
労働基準法第６条（中間搾取の禁止） (1年以下の懲役又は50万円以下の罰金)
　■多重派遣・多重出向

※違法派遣（派遣労働者の特定）→派遣法で認められた派遣労働者ではない→労働者供給事業→職業安定法44条違反というの
が前提となる法解釈となります。派遣法における罰則が軽微なのは法律の不備や労働者軽視などが原因ではありません。
違法派遣は全て職業安定法44条で裁くことが可能なため、刑罰の重複を避けるために派遣法には軽微な罰則（主に裁量行政による）しかないのです。

使用者に有利な民事訴訟や労働関係諸局への通報等の対極にあるのが書面（告訴状）による刑事告訴（※告訴先は検察の直告班）です。
労働関係諸局への通報・斡旋による軽微な「適正化」や監督・指導に対して、法律に定められた刑事罰を問うことになり、
違法派遣業者にとって有罪は考えられる限り最大の処罰となります。同時に刑事罰を受けた
担当者が取引先に与える悪印象を考慮すれば、通常会社側は告訴が受理された時点で告訴取り下げに
動くのが妥当でしょう。懲役、前科がつく刑罰が下される可能性から、告訴取り下げの和解金は高額となることが多いのです。

告訴の流れとしては、
刑事告訴⇒告訴受理⇒告訴取下げ要請⇒取下げ和解金入金⇒告訴取下げ
となります。告訴の懲役刑適応は犯罪者個人に対してのみですので、告訴する対象は
派遣先・派遣元 社員
派遣先・派遣元 社長
派遣先・派遣元 担当者・責任者・管理役員・取締役
派遣先・派遣元 人事管理担当者・人事管理役員・取締役
が妥当です。
刑事告訴取り下げの和解金額は犯罪者個人と交渉するとよいでしょう。（告訴状は人数分提出する必要あり）

誰でも簡単にパソコン1台で稼げる方法など
参考までに、
⇒　『宮本のゴウリエセレレ』 というブログで見ることができるらしいです。

グーグル検索⇒『宮本のゴウリエセレレ』

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偽装請負多重派遣業界SEと離婚
両親や親戚に反対されましたが、高稼働低収入業界のSEと結婚してしまい、耐えきれず中絶と離婚をしました。
今は別業界で結婚障害残業のない共働きしやすい相手と結婚して幸せです。
・常識がない
・モラルがない
・モテない
・ファッションセンスがない
・コミュニケーションが苦手
・コンピューターが趣味
・プログラムの料金以上の不利益生産
・プログラムの巨額利益を客先に提供
・プログラムの巨額報酬を人売に提供
・ITスキルが高いほど貧困
・高度情報技術者ほど貧困
・会社員なのに短勤続年数
・人手不足なのに無職意識
・人手不足なのに低収入
・高生産なのに低収入
・高利益なのに低収入
・高需要なのに低収入
・多学習なのに低収入
・PC使用過多で不健康
・運動不足で不健康
・高稼働で不健康
・高稼働で家事困難
・低収入で生活困難
・低収入なのに鬱病多発
・低収入なのに早死多発
・偽装請負の多重派遣損害あるのに稼働
・裁判官が技術判定不能だから賠償困難
【IT業界】独身が多い職業の象徴として「ITエンジニア」が取り上げられる
http://potato.2ch.net/test/read.cgi/bizplus/1479096711/

敵を知り、己を知れば百戦危うからずという諺があるように
知っている分には損にはならんけどね。
ただ、それほど大きくない会社や上が詰まっている会社での
過度な出世が幸せにつながるかといえば。

底辺高校→専門学校出身でどう見ても真面目に勉強になんかしたこと無さそう人が、
他人には「この業界は一生勉強だから〜」みたいなこと言ってるケースもままあるからなあ。
そもそも真面目に勉強してちゃんとした学校出てたら、よほどの物好きでもない限りわざわざIT土方になんかならないし、
20〜22歳までまともに勉強したこと無かった人が、社畜になってから急に真面目に勉強し出すはずも無く…。

底辺高校→専門学校出身でどう見ても真面目に勉強になんかしたこと無さそう人が、
他人には「この業界は一生勉強だから〜」みたいなこと言ってるケースもままあるからなあ。
そもそも真面目に勉強してちゃんとした学校出てたら、よほどの物好きでもない限りわざわざIT土方になんかならないし、
20〜22歳までまともに勉強したこと無かった人が、社畜になってから急に真面目に勉強し出すはずも無く…。

ていうか別に最新の技術なんて覚える必要なくね？
新聞読んだりしてれば最新のIT事情くらいはわかるし技術を覚える努力はいらないと思う
あとは仕事の基本さえできてれば評価されるくらいの仕事はできる

俺が偽装請負多重派遣業界SEを辞めて人売りやる理由

・人売りは大儲けだから家族に奉仕できる
・SEは結婚障害者だから家族に迷惑かかる
・SEの大半は料金以上に無能開発してくれる
・SEの大半は多重派遣を訴えない
・SEを多重派遣すると責任問題を誤魔化せる
・SEを人身売買しても民事不介入の警察に捕まらない
・SEに機密誓約させるから不法行為は警察や裁判官に隠せる
・SEに分量以上の作業強要しても開発内容がわからない警察や裁判官を騙せる
・SEに料金以上の作業強要しても開発内容がわからない警察や裁判官を騙せる
・SEに契約以外の作業強要しても開発内容がわからない警察や裁判官を騙せる
・SEの鬱病や過労死も立証困難で警察や裁判官を騙せる
・SEの報酬を強奪しても立証困難で警察や裁判官を騙せる
・システム未完成のせいにして立証困難で警察や裁判官を騙せる
・偽装請負に従うSEに制裁を与えられる
・結婚相手を苦しめるSEに制裁を与えられる

何よりもプログラム作らないで大儲けできるからな

【偽装請負多重派遣業界犯罪者追放のお願い】

告訴の趣旨
　被告訴人は、以下に該当すると考えるので、被告訴人の厳重な処罰を求めるため告訴します。
●職務経歴書を提示した事前面接を実施・偽装請・偽装出向
　労働者派遣法第26条（契約の内容等）に違反
職業安定法第44条（労働者供給）に違反
●多重派遣・多重出向
　労働基準法第6条（中間搾取の禁止）に違反

疎明資料
■事前面接日時・場所・出席者・資料のコピー、音声記録
　就業場所・就業期間・就業時間
　指揮命令
　　指示を誰が行っているかの記録、音声記録
　仕事で使う道具や、資材の負担（所有）のあり方
　　業務で使用しているパソコン・備品などの所有者
■契約書
　請負・雇用契約書、出向指示など書面のコピー

刑事告訴ガイダンス
★和解金の相場は犯罪者の去年の年収の半額です。社長や役員で数千万〜１億円、管理職で500〜1000万円、営業個人については200〜500万円程度。
★痴漢も民事でなく刑事事案ですが、裁判所が和解金を被害者に支払わせて解決するのが絶対的過半数です。和解で解決しない事案、つまり公訴までいって判例となる事例を探すほうが難しいことでしょう。
★録音は一方の当事者が取る限り合法です。※加害者に録音の同意を求める必要はありません。
★告訴状を検察に提出しても受理されなければ加害者側には知られることはありません。不受理の場合は何事も起きてないように粛々と振る舞ってください。
★告訴を取り下げるとき検察に提出した資料は全て返却されます。また検察があなたが提出した証拠をあなたの許可なく裁判の証拠として使用はできません。告訴を取り下げたのちの録音資料には当事者の立場が失われるため証拠能力はありません。
★和解時に告訴した事実は秘匿事項となります。犯罪者が秘密保持契約に違反した場合の損害賠償金は「即決和解」か「公正証書」で最低5000万円〜にしましょう。支払いを拒否すれば強制執行手続きを地方裁判所に上訴（裁判不要）してください。
★派遣会社や事業会社が同業者に情報をリークしたなら競合他社に弱みを握られます。余程信用のおける相手でなければリークはできないでしょう。漏らした方の口が軽ければ事実は分かります。また密告してくれた事業者には損害賠償金の３割を謝礼金として渡してください。

41のカッコ良さに惚れた