給与・年収晒しスレ

>>117

＞職を貰うのは結婚不利だからな（笑）

お前は企業にスルーされまくりの負け豚だから、
こんな恥ずかしい考えになってしまったのだな。

>>43
産むのは人殺し以下

>>81
>>83
中絶はくだらない

お前は結婚できないだろ。劣ってるから

>>77
イケメンは遊び結婚両方。

転職前
【業種】SI(ユー子)
【規模】大(2000人くらい)
【職種】SE
【年齢】37
【勤続年数】15
【役職】主任クラス
【基本給】34万
【残業代】9万
【手当て等】住宅手当2万
【賞与】150万
【年収】690万
【感想】客先のユーザ部門の常駐だが先方が概ね20時には終了するスタイルだったのでそこまで残業はひどくなかった。客先との関係も良好だったが、スゲ変わった中途採用の女上司がクソ過ぎて退職を決意。

>>23-24
自己中心的な人殺しの主観なんて参考にならん。
つか、本当の被害者は夫と子供。

そして、こいつを結婚相手に選ばず、
ヤリ捨てした初体験の男と元カレの行動は正解だったと言える。

【業種】 アミューズメント
【規模】 1200程
【職種】 娯楽業の内パチンコ
【年齢】 27
【勤続年数】 4年
【役職】 チーフ
【基本給】 210500円
【残業代】 5万〜8万
【手当て等】手当込みで固定給ジャスト300000円
【賞与】 基本給の3か月分＋α
【年収】 500万位
【感想】 家賃半額補助や食事補助あり、中卒でこれなら十分。
　

>>43
そもそも
産むのも人殺しじゃん

>>80
随分と恥ずかしい自己紹介だな。

これが初体験の男とその嫁に負けた中絶経験者の図か…

>>61
貧乏人の負け惜しみ

>>122
仕事増やして
収入下げるのは

無職レベル無能SEの代表

>>62
俺はやり逃げされた

>>147
タイトルの重みなんて会社によって全然違うだろ
自分だけの浅い知識で語るなアホ

私をヤリ捨てした初体験の男になりきってみました

【業種】化学
【規模】2000弱
【職種】スタッフ
【年齢】26
【勤続年数】3
【役職】平
【基本給】20万弱
【残業代】フルで出る
【手当て等】3万弱
【賞与】100万(夏、冬合計)
【年収】500万弱(額面
【感想】転職考え中

【業種】建設(住宅)
【規模】中150名
【職種】営業
【年齢】40
【勤続年数】10年
【役職】課長
【基本給】34万
【残業代】なし
【手当て等】10万
【賞与】170万(夏、冬合計)
【年収】650万
【感想】辞めたい

>>66
子供がいるんじゃなくて、子供を殺したんだろ。

>>120-121
まるで九官鳥だな。
まぁお前は企業にスルー＆本当に好きな男にヤリ捨てされてばかりの人生だから、
元々腐った頭が更に酷い事になったみたいだけど…

【犯罪者追放のお願い】

違法派遣（偽装請負・多重派遣・偽装出向・事前面接等）についての刑事罰
【告訴権者＝業務委託、準委任、共同受注、業務請負契約および特定派遣（契約・正規）、一般派遣、正規社員】

職業安定法第４４条の労働者供給事業の禁止規定に違反（1年以下の懲役または20万円以下の罰金）
　■偽装請負・多重派遣・偽装出向・多重出向
　■事前面接（顔合わせ・面談・職場見学等）と履歴書・職務経歴書・スキルシート等提出による労働者の特定(※）
（音声録音で立証可能）
労働基準法第６条（中間搾取の禁止） (1年以下の懲役又は50万円以下の罰金)
　■多重派遣・多重出向

※違法派遣（派遣労働者の特定）→派遣法で認められた派遣労働者ではない→労働者供給事業→職業安定法44条違反というの
が前提となる法解釈となります。派遣法における罰則が軽微なのは法律の不備や労働者軽視などが原因ではありません。
違法派遣は全て職業安定法44条で裁くことが可能なため、刑罰の重複を避けるために派遣法には軽微な罰則（主に裁量行政による）しかないのです。

使用者に有利な民事訴訟や労働関係諸局への通報等の対極にあるのが書面（告訴状）による刑事告訴（※告訴先は検察の直告班）です。
労働関係諸局への通報・斡旋による軽微な「適正化」や監督・指導に対して、法律に定められた刑事罰を問うことになり、
違法派遣業者にとって有罪は考えられる限り最大の処罰となります。同時に刑事罰を受けた
担当者が取引先に与える悪印象を考慮すれば、通常会社側は告訴が受理された時点で告訴取り下げに
動くのが妥当でしょう。懲役、前科がつく刑罰が下される可能性から、告訴取り下げの和解金は高額となることが多いのです。

告訴の流れとしては、
刑事告訴⇒告訴受理⇒告訴取下げ要請⇒取下げ和解金入金⇒告訴取下げ
となります。告訴の懲役刑適応は犯罪者個人に対してのみですので、告訴する対象は
派遣先・派遣元 社員
派遣先・派遣元 社長
派遣先・派遣元 担当者・責任者・管理役員・取締役
派遣先・派遣元 人事管理担当者・人事管理役員・取締役
が妥当です。
刑事告訴取り下げの和解金額は犯罪者個人と交渉するとよいでしょう。（告訴状は人数分提出する必要あり）

>>152
某データべースの会社だと1,000万未満のディレクターも多いぞ

うちは、9時22時がデフォだからなー
でも、水曜の早帰りは定着してきて頑張って18時に帰ってるる

>>107
無職産んでもらえない豚は死んだか。
哀れな豚だったな。

>>119
無職はお前だけ

NTTコミュニケーションズ開発致死量強要利得強奪裁判
【事件番号】
平成２６年(ワ)第３１４７７号
【裁判官】
宮坂昌利裁判官
【被 告】
[1次受グローバルウェイ］
・致死量強要SE担当設計分の開発料金の大損害
・致死量超過工数強要分の開発料金の大損害
・無料追加強要分の開発料金の大損害
・開発手法強要分の開発料金の大損害
・問い合わせ阻止の業務妨害分の損害
[2次受ビジネス・インフォメーション・テクノロジー］
・原告に解約指示で技術損失分の大損害
・警察までついてきて原告相談妨害
・関係者に連絡しない旨の署名を強要
・報酬不払いで大損害
→被告代理人弁護士 東京多摩法律事務所
(小澤和彦・伊藤瞳・志賀野歩人・河原　麻子)
開発強要・解約指示・誓約強要・職安違反・中間搾取を正当化
[3次受アイピーロジック］
・請負でなく委任だから瑕疵なしと騙した
・警察までついてきて原告相談妨害
・関係者に連絡したら数千万円払わせると脅迫
・関係者に連絡しない旨の署名を強要
・営業費と交代要員費用を原告から強奪
・報酬不払いで大損害
→被告代理人弁護士 ホライズンパートナーズ法律事務所
(荒井里佳)
報酬強奪・報酬不払・誓約強要・職安違反を正当化
強要SEが派遣と委託の法律を知らなかったのが原因と発覚しましたが、裁判官に技術能力がないため裁判以外で公益を図る事に致しました。
【お問い合わせ】
legal20150108@yahoo.co.jp
お問い合わせ下さいました方ありがとうございました。
皆様も強要SEの損害にはお気をつけ下さい。

>>115
正反対なんだよ

低稼働高収入な
俺に嫉妬だろ
だから子供が3人もいるぞ。

高稼働低収入な
奴隷のお前は
産んでもらえるわけないからな。

>>122
結婚できない妬みも
いい加減にしろ

高稼働低収入じゃ
女に相手にされるわけないからな

>>91-92
まるで九官鳥だなｗ

>>130
ついに言い返せなくなり、コピペ荒らしに走る負け豚の図。

>>49
こんな感じの人殺しが風俗嬢に相応しい。

色々な男達に使い込まれた上、
中絶経験があるｵﾝﾎﾞﾛな身体なんだし…

—————————————
21 名前：非決定性名無しさん[] 投稿日：2016/12/10(土) 10:37:30.41
受注SEと離婚

両親や親戚に反対されましたが、受注SEと結婚してしまい耐えきれず離婚しました。
子供はおろして犠牲から守りました。
—————————————

—————————————
31 名前：非決定性名無しさん[] 投稿日：2016/12/10(土) 19:54:22.03
>>29
自分もやり捨てはよくやるが、
—————————————

>>54
本当に好きな男と結婚できなかった負け犬の嘆き。

>>40
>>41
やはり金持ってる童貞だろ

子供を産む奴は自己中３
http://hanabi.2ch.net/test/read.cgi/single/1348570457/

NTTコミュニケーションズ開発致死量強要利得強奪裁判
【事件番号】
平成２６年(ワ)第３１４７７号
【裁判官】
宮坂昌利裁判官
【被 告】
[1次受グローバルウェイ］
・致死量強要SE担当設計分の開発料金の大損害
・致死量超過工数強要分の開発料金の大損害
・無料追加強要分の開発料金の大損害
・開発手法強要分の開発料金の大損害
・問い合わせ阻止の業務妨害分の損害
[2次受ビジネス・インフォメーション・テクノロジー］
・原告に解約指示で技術損失分の大損害
・警察までついてきて原告相談妨害
・関係者に連絡しない旨の署名を強要
・報酬不払いで大損害
→被告代理人弁護士 東京多摩法律事務所
(小澤和彦・伊藤瞳・志賀野歩人・河原　麻子)
開発強要・解約指示・誓約強要・職安違反・中間搾取を正当化
[3次受アイピーロジック］
・請負でなく委任だから瑕疵なしと騙した
・警察までついてきて原告相談妨害
・関係者に連絡したら数千万円払わせると脅迫
・関係者に連絡しない旨の署名を強要
・営業費と交代要員費用を原告から強奪
・報酬不払いで大損害
→被告代理人弁護士 ホライズンパートナーズ法律事務所
(荒井里佳)
報酬強奪・報酬不払・誓約強要・職安違反を正当化
強要SEが派遣と委託の法律を知らなかったのが原因と発覚しましたが、裁判官に技術能力がないため裁判以外で公益を図る事に致しました。
【お問い合わせ】
legal20150108@yahoo.co.jp
お問い合わせ下さいました方ありがとうございました。
皆様も強要SEの損害にはお気をつけ下さい。

>>122
俺は男だ

さすが馬鹿だな

>>85
だから中絶すべきで
出産しない

>>84
中絶するような屑は腐り過ぎてくだらない。

非処女は遊び用、処女は結婚用。

>>58
今はIT社長と再婚して幸せです。

>>112
金銭を貰うのは得だけど
作業を貰うのは損だろ

さすが貧困非婚の産んでもらえない奴

>>113-114
要するに仕事が見つからない無職が定職持ちの俺に嫉妬しているだけだな。

>>112
無職らお前だけ

初体験の男、元カレ達にヤリ逃げされた分、
高収入な男が必要ですから。

>>72
だから男ら男だって

>>36
童貞もな

>>98
イケメンの俺に嫉妬してるのか？

その人格じゃ産んでもらえないぞ

偽装請負多重派遣業界の作業期日損害対策

客先の作業期日の依頼は断れ！
契約にない作業期日に従うな！

人月契約は早く作るほど利益が減るだろ！
受注SEは早く作るほど早く使い捨てだぞ！

委託契約なんだから作業完了日は自分で見積もれ！
派遣契約以外は指示禁止だから客先指示に従うな！

　過労によるうつ病などの精神障害（精神疾患）は20人、うち自殺は4人（未遂含む）――。

　これは、IT企業を含む情報通信業の従業員が、業務による過労自殺等として2015年度に東京都内で労災認定された数である
（東京都には、情報通信業に属する全国の従業員の50％超が集積している）。
　従業員数当たりの比率では、精神疾患、自殺ともに他産業の2倍以上。
特に精神疾患の割合では、建設業などを超えてワースト1である。
もちろんこの数字は氷山の一角であり、労災の申告や認定に至らなかったケースも多数あるだろう。

　東京労働局が2016年9月に過労自殺と認定した電通社員の一件をきっかけに、
広告業界における過酷な長時間労働がクローズアップされた。
だが、過労による精神疾患や自殺については、IT業界はワースト1の劣等生、と言わざるを得ない。

過労による精神疾患でワースト1
IT業界が変われない理由
日経コンピュータ 2017/02/28
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/022400787/?itp_side_ranking&rt=nocnt

＞子供はおろして

こういう事をサクっと書ける無神経さが怖い

>>116
無職、中絶人殺しという要素を持つマヌケは、
企業・本当に好きな男に評価されないから、とにかく妄想に逃げるという術しかないんだな。

>>116
無職、中絶人殺しという要素を持つマヌケは、
企業・本当に好きな男に評価されないから、とにかく妄想に逃げるという術しかないんだな。

【偽装請負多重派遣業界犯罪者追放のお願い】

告訴の趣旨
　被告訴人は、以下に該当すると考えるので、被告訴人の厳重な処罰を求めるため告訴します。
●職務経歴書を提示した事前面接を実施・偽装請・偽装出向
　労働者派遣法第26条（契約の内容等）に違反
職業安定法第44条（労働者供給）に違反
●多重派遣・多重出向
　労働基準法第6条（中間搾取の禁止）に違反

疎明資料
■事前面接日時・場所・出席者・資料のコピー、音声記録
　就業場所・就業期間・就業時間
　指揮命令
　　指示を誰が行っているかの記録、音声記録
　仕事で使う道具や、資材の負担（所有）のあり方
　　業務で使用しているパソコン・備品などの所有者
■契約書
　請負・雇用契約書、出向指示など書面のコピー

刑事告訴ガイダンス
★和解金の相場は犯罪者の去年の年収の半額です。社長や役員で数千万〜１億円、管理職で500〜1000万円、営業個人については200〜500万円程度。
★痴漢も民事でなく刑事事案ですが、裁判所が和解金を被害者に支払わせて解決するのが絶対的過半数です。和解で解決しない事案、つまり公訴までいって判例となる事例を探すほうが難しいことでしょう。
★録音は一方の当事者が取る限り合法です。※加害者に録音の同意を求める必要はありません。
★告訴状を検察に提出しても受理されなければ加害者側には知られることはありません。不受理の場合は何事も起きてないように粛々と振る舞ってください。
★告訴を取り下げるとき検察に提出した資料は全て返却されます。また検察があなたが提出した証拠をあなたの許可なく裁判の証拠として使用はできません。告訴を取り下げたのちの録音資料には当事者の立場が失われるため証拠能力はありません。
★和解時に告訴した事実は秘匿事項となります。犯罪者が秘密保持契約に違反した場合の損害賠償金は「即決和解」か「公正証書」で最低5000万円〜にしましょう。支払いを拒否すれば強制執行手続きを地方裁判所に上訴（裁判不要）してください。
★派遣会社や事業会社が同業者に情報をリークしたなら競合他社に弱みを握られます。余程信用のおける相手でなければリークはできないでしょう。漏らした方の口が軽ければ事実は分かります。また密告してくれた事業者には損害賠償金の３割を謝礼金として渡してください。

>>149
年収1500万以下のディレクターかわいそす